今回のコロナによる災いは「人災によるものだ」と断言し話題になっている医師がいます。
そしてまた以下のような大胆な提言をしている。
- コロナをインフル並みの５類に引き下げて開業医に治療を許否できないようにする
- 開業医による早期診断と早期治療で重症化を阻止する
- イベルメクチンなど安価に使える経口薬で早期治療を行い重症化を防ぐべき
- 医療崩壊を防ぐには保健所を外さなければならない
このように断言できるのは昨年のコロナ発生以来、心ある町の開業医として日本一コロナ患者を診てきた実績があるからだ。
兵庫県尼崎市の町の開業医として、24時間体制でコロナ患者に対応し試行錯誤ながらこれまで一人のコロナによる死者も出していないという自負があるからだ。
病気の治療は医療の大原則である早期診断と早期治療だが今の医療現場ではそれができていないことが一番の原因だと語る。
その問題点と解消するためにはどうするべきなのかを訴えられているので紹介したい。
”一人も死なせへん”心ある町医者の提言
長尾医師プロフィール
長尾クリニック院長・長尾 和宏医師
医学博士。東京医科大学卒業。
1995年兵庫県尼崎市で開業、
365日無休の外来診療と24時間体制での在宅医療に従事している。
コロナは人災です。日本は諸外国とくらべて感染者数も死者数も少なく、死亡者を限りなくゼロに近く抑えられたのに、政府と日本医師会は、その有利な条件を活かすどころか、悪い方向に持って行ってしまいました。
以下の内容はデイリー新潮に掲載された「開業医に治療を拒否できないように」 日本一コロナ患者を診た「町医者」が語る日本医師会の問題」という長尾医師の記事を抜粋したものだが非常に重要な点を述べているのでぜひ一読していただきたい。
- 私のコロナ対策の基本はがん対策と同様で、早期診断と早期治療。
町医者に使える酸素、ステロイド、イベルメクチンなどで対応し、重症化しそうな人を感染症指定病院で受け入れてもらうために、保健所に入院の必要性を訴えてきました。
- 日本では日本医師会の会員たる「町医者」の大半がコロナ患者を診ない。
それなのに医療機関の8割超が町医者を中心とした民間病院だから、感染者数が少なくても、医療はすぐに逼迫する。
- 発熱は診てもらえず、入院できず、後遺症も診てくれない。
本来なら日本医師会が町医者に、困っている患者さんを診るように指示すべきではないでしょうか。
- 現状、感染者はみな保健所が管理しているため、入院できたころには治っているというバカげたことが起きる。
- 感染症指定病院は最後の砦で、そこにできるだけ行かずにすむように防波堤になるのが町医者の役割です。
- 障壁となる保健所の介入をなくすためにも、政府は現在の指定感染症2類相当を、インフルエンザと同じ5類にしてほしい。
元記事はこちら デイリー新潮
病院のたらい回し、自宅放置死の原因
感染症指定病院は最後の砦、医療逼迫を防ぐために早期の診断と治療は町医者の役割だというのが、長尾院長の主張である。
長尾医師談
先述したように、この1年、私はコロナでの死亡を一人も経験しておらず、かかりつけ医がきちんと対応すれば死亡者を限りなくゼロにできる、という思いがあります。コロナで亡くなる方が全国にいるのは、初期対応に課題があるからではないか。
最初に対応するかかりつけ医の機能を強化すれば、死亡者をゼロに近づけられるのです。
全国の診療所の数は2018年の統計では87,667 件となっている。コンビニの店舗数が約56,000店舗だからそれよりもはるかに多い。
これだけの医者が初期治療にあたることができれば重症化する患者の数は激減するはずだ。
※診療所＝ベッド数19床以下でおもに外来患者を診察する医療施設のことをいいます。
町医者には武器となる安全で安価な治療薬が必要だ
長尾医師が今回のコロナ騒動で気が付いたことは、コロナを診る町医者が極端に少ないことと、町医者が治療するにはそれなりの武器が必要で安心で安価な既存薬が必要だということである。
そこで長尾医師はこれまで町医者が使えるステロイドとイベルメクチンを使い治療に当たってきた、その結果死者を一人も出していない。
今まで約２５カ国の政府や自治体が使用を認めて投与した後、多くの人の症状が改善したとの結果がはっきり数字として出ています
厚生労働省は「イベルメクチンを新型コロナ治療薬の一つとして『診療の手引き』に載せており、保険適用の対象なのだが使える事実を知らない医師もいる」と長尾院長。
7月1日にニュースが入ってきました。
医薬品を扱う興和は抗寄生虫薬「イベルメクチン」を新型コロナウイルス感染症の治療薬に用いる第３相臨床試験（治験）を実施すると発表した。
投与量などをコロナ用に変えて治験を行い、年末までに承認申請の手続きに入りたいとのこと。
実用化後の治療薬は興和が製造を担うとしている。
記事はこちら イベルメクチン 興和、コロナ治験実施へ
個人輸入で入手して使用し、副作用が起きた場合は自己責任となるため医師の処方なしで使用するのはすすめられません。
普及しないイベルメクチンを巡る大人の事情
イベルメクチンの製造および販売元である米国の大手製薬会社であるメルク社はイベルメクチンの生産には後ろ向きである。
その理由は「現在、メルク社は新薬開発に力を入れており、イベルメクチンの特許はすでに切れ、後発医薬品も存在するため効果が認められても投資するメリットがない」ためである。
同社が開発中の経口薬「モルヌピラビル」を米国政府が「12億ドルで購入」とも報じられている。
国内でも軽症向けの経口薬やワクチンの開発が進められているが、安く安価に使えるイベルメクチンが使用されれば新薬の販売に影響が出るため製薬会社にとって都合が悪いという大人の事象が垣間見える。
製薬会社からの反発があれば厚生労働省としても立場上イベルメクチンを中途半端な位置づけにしておかなくてはならないというのが現状なのであろう。
長尾医師のようにすべての町医者が「早期診療、早期治療」に当たっていればこれまでに亡くなった方をどれくらい救えていただろうか。
メルク社が動かないなら、ジェネリックを日本でも開発し、安価で安全な薬の普及に努めるという機動性が「安心」の実現のために、いま求められるのではないでしょうか。
「自宅で平穏死した方のご遺体は軽い。 でも、大学病院で亡くなられた方のご遺体はずっしり重いんです」
在宅医として２,０００人を看取ってきた長尾医師からの提言
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『正しく恐れよう』コロナによる本当の死者数は１０７１人だった
2021年５月の時点でNHKを含めマスコミで連日１万人を超える新型コロノによる死亡者数が発表されているが、本当ににコロナ ...
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